家族の命と幸せを守る
唯一無二の地震に無傷の住まい。
家々が津波によって流され基礎だけ残る宮城県名取市閖上地区 ■3.11の悲惨な光景は今でも脳裏に焼き付いている。 忘れもしない3月11日。今年であの日から9年が経過した。 福島第一原子力発電所で発生した炉心溶融（メルトダウン）など一連の放射性物質の放出爆発などもあり、東日本大震災の被災地に到着したのは10日後の3月21日だった。それまでも多くの災害現場には直後に足を運び、現地調査をしてきて慣れているつもりだったが、宮城県名取市の閖上地区に足を踏み入れた時の光景は今でも脳裏に焼き付いて消え失せることはない。「声も出ない」ほど、驚愕に暮れた悲惨な被災地だった。沿岸部に広がる閖上地区は東日本大震災の津波によって97%もの家屋が流され、視界を遮るものはほとんどなかった。津波によって家屋がすべて流されてしまった木造住宅や軽量鉄骨住宅の跡地には、コンクリートの基礎とむき出しになった鉄筋だけが残されていた。 10日前は子供たちが無邪気に笑い、お年寄りがゲートボールで集っていたはずの公園も津波によって流され辿り着いた住宅の廃材の山で見る影もない。 その光景が今も蘇る・・・。 今年3月12日の新聞朝刊に「東日本大震災の被害と復旧状況」と題し、下の表が載っていた。 ■避難所生活は大変過酷。肉体的にも精神的にも。 死者・行方不明者・震災関連死を合わせ2万2167人が犠牲になった。 このお亡くなりになった数字の中の震災関連死3739人に関して、もし自宅が津波に流されず、原発爆発による避難によって自宅が奪われず、その地で再生活をすることができたならば、少なくすることができたのではないかと思う。 同様に熊本地震でお亡くなりになった方は272人。そのうち関連死に認定された方は214人。実に78.6%である。 復興庁が平成24年8月21日に発表した「東日本大震災における震災関連死に関する原因等（基礎的数値）」について、によると、最も多かった原因は「避難所等における生活の肉体・精神的疲労」となっており、2番目が「避難所等への移動中の肉体・精神的疲労」となっている。 熊本地震の関連死で亡くなられた方の原因を調べてみると、車中泊によるエコノミークラス症候群の発症や車中泊による睡眠不足によって急性腎不全やストレスからうつ病を発症し自殺したケースや高齢者施設内の環境変化に対するストレスで死亡された方など、心的ショックや環境が変わることのストレスによって、体力のない後期高齢者や心筋梗塞や脳卒中などの持病をもつ人や障害者など、何らかのハイリスクの人たちが、震災後の避難生活に耐えられず、死期を早めていくケースが多い。 東日本大震災で5mの津波を受けながらも自宅が倒壊することなく残ったことで、リフォームで再興し「希望」と言う名の喫茶店をオープンさせた仙台市若林区のSさんが、「津波によってこの地を離れることを余儀なくされた方々が再びこの地を訪れたときに、コーヒーを振る舞ってあげたい」と目を輝かせながら語っていたことを思い出す。前向きに生き生きとされていた。「復興の一つのモニュメントとしてこの家を使っていただければ」と言われていたこの住宅こそが、注目する「WPC工法」で造られた住宅だった。 仙台市若林区で5mの津波に襲われながらも流れることなくリフォームし「希望」という喫茶店を開いたS様邸 ■「防災住宅」の必要性 このSさんのように、自宅が流されることなく残り、震災後も「我が家」で住むことができたなら、プライバシーのない避難所でのストレスを受けることもない。 防災住宅研究所では災害が襲ってきても「逃げなくても良く」被災後も自宅で生活のできる「防災住宅」の普及を推進しているが、東日本大震災で「我が家」を失った方々、熊本地震で「我が家」を失った方々の中で、自宅を失うことなく災害後も自宅で生活ができたならば、関連死で亡くなられる方々の人数は必ず減少するものと思っている。 迫りくる大災害に対し、「家族の命を守るのは家」ということを再認識し、これから家を建てようとされるなら「防災住宅」の意識を持って欲しいと思う。 ★【クリック】『展示場の来場予約』はこちら★（クオカード3,000円プレゼント中） ★【クリック】百年住宅の『施工事例とお客様の声』はこちら★
12月1日に放送された「NHKスペシャル 体感・首都直下型地震 プロローグ あなたは生き延びられるか」を見て、「地震に損壊なし」「台風に損壊なし」「火災でも燃えない」『防災住宅』の必要性を痛感！ 防災住宅のイラスト ■巨大地震で想定される被害 都直下型地震の30年以内の発生確率は既に70%を超え、死者想定は23,000人、負傷者想定127,000人。同時多発火災の発生、200mを超える火災旋風が発生し、死者想定のうち16,000人が火災で亡くなると想定されている。全壊家屋は175,000棟、火災による焼失建物は412,000棟にも及ぶ。800万人の帰宅困難者が発生し、群衆雪崩による死者も発生する・・・ このNHKスペシャル体感・首都直下型地震のプロローグを見たとき、何よりも意を強くしたのは私の提唱する「防災住宅」を1日も早く普及させなければいけないという思いだった。想定させている首都直下型地震のマグニチュード7.3は阪神淡路大震災と同等。震度は当然のことながら最大震度7を記録する。 ■住宅メーカーが謳う、災害に強い家の基準は曖昧。 私の提唱する「防災住宅」の定義は、最長の住宅ローンが終わる35年間は地震、津波、台風、ゲリラ豪雨、土砂災害、竜巻、シロアリなど、住宅を襲う様々な災害に対し、全壊・半壊は当然のこと、一部損壊さえもなく「家族の安全を確保」し、災害後も避難所に行くことなく、自宅でストレスのない生活環境が得られる住宅とする。というものである。 いくつかの住宅メーカーが「防災住宅」と言う名を使用し、いかにも「災害に強い」ことを強調して住宅を販売しているが、上記のような明確な定義がない。 下記に明確に「防災住宅とはどのようなものか」を記すが、この住宅は阪神淡路大震災をはじめ、それ以降の巨大地震にも構造躯体の損傷は「0」のWPC工法（W=Wall P=Precast C=Concrete）を採用している点が、他の住宅メーカーではまず真似のできないことだ。勿論、このWPC工法はこの30年以内に襲ってきた巨大台風の風速40m/sを超える強風に遭っても構造躯体の損傷はない。加えて重要なのは、コンクリートは「燃えない」ということである。 ■「防災住宅」の特徴 土砂災害危険区域、崖条例地域をA地域とする 30㎝以上の津波が襲ってくる可能性があり、ハザードマップ等で河川の氾濫、高潮等によって床上浸水の可能性がある地域をB地域とする 直下型、プレート型地震によって震度6以上の揺れの可能性がある地域をC地域とする ●A,B,C各地域の共通点 躯体構造はWPC工法とする。 300ℓ以上のエコキュートを採用し、その基礎は地震・土砂災害でも倒れない強化基礎とする。 ライフライン断絶時対応住宅とする。非常用電源（蓄電システム）あるいは発電機を用意し、卓上コンロやIHコンロを備え、停電時も使用可能な災害時対応電気配線部屋を施した防災部屋1部屋を確保する。廊下には停電時携帯電灯となる保安灯を設置。 通電火災を発生させない、感電ブレーカー付き住宅分電盤（3分猶予付き）設置火災対策にワイヤレス連動型住宅用火災報知機を設置 家族5人分×1週間分の非常用トイレ、水、食料の備蓄 上記、非常用発電機や非常用トイレ、水、食料等の備蓄場所を確保 土地の境界等に設置する塀のブロック使用は厳禁 ●A地域の特徴（土砂災害、ガケ条例地域） 山側の1階部分は開口部は最小限とし、開口部を設ける場合には鉄格子を設置。 開口部は谷側を活用する。災害時対応電気配線を施した防災部屋1部屋を2階の谷側の部屋に確保し、備蓄場所も2階とする。エコキュートの設置場所も谷側とし、震度7が襲ってきても倒れない強化基礎とする。 ●B地域の特徴（津波、河川の氾濫、高潮の可能性） 屋上に百年住宅グループが提供する津波対策シェルターペントハウスを設置し、棚を設け、備蓄場所とする。災害時対応電気配線を施した防災部屋を2階に確保 ●C地域の特徴（震度6以上の地震） 災害時対応電気配線を施した防災部屋1部屋を1階に確保し、備蓄場所、震度7でも倒れない強化基礎としたエコキュートの設置場所も1階とする まだまだあらゆる災害から家族の命を守る「防災住宅」の開発はスタート地点に立ったばかりである。まだまだ改良の余地はあると思っている。だが、現存する一般住宅の中でこの「防災住宅」が最強であることは間違いないと確信する。 来年度は、一気に販売網拡大に注力したい。 ★【クリック】『展示場の来場予約』はこちら★（クオカード3,000円プレゼント中） ★【クリック】百年住宅の『施工事例とお客様の声』はこちら★
巨大台風によって、毎年全国各地で住宅被害が発生し、人的被害も報告されています。毎年襲ってくる台風、近年巨大化し勢力も頻度も増して襲ってくる台風などの災害に対して、真剣に考えて住宅選びをすることが重要です。 発生した竜巻によって大きな被害を受けた千葉県市原市の民家 ■日本全国に甚大な被害をもたらした、令和元年の台風15号と台風19号 台風第15号は、9月7日から8日にかけて小笠原近海から伊豆諸島付近を北上し、9日3時前に三浦半島付近を通過して東京湾を進み、5時前に強い勢力で千葉市付近に上陸。その後、9日朝には茨城県沖に抜け、日本の東海上を北東に進んだ。 台風の接近・通過に伴い、伊豆諸島や関東地方南部を中心に猛烈な風、猛烈な雨となった。特に、千葉市で最大風速35.9メートル、最大瞬間風速57.5メートルを観測するなど、多くの地点で観測史上1位の最大風速や最大瞬間風速を観測する記録的な暴風となり、千葉県内を中心に多くの被害を発生させた。 ＜巨大台風に強い家のまとめはこちら＞ 下記は台風15号の被害状況だが、4万棟以上の住宅が被害に遭っている。11月9日（土）千葉県館山市で一般社団法人 防災住宅研究所主催の「防災対策セミナー」を開催させていただいたが、出席者の半数は台風15号によって自宅が損壊した方たちで、あるご夫婦は「全壊です。連絡手段が携帯電話しかない状態で、これから家をどうしていくか、緊急の問題でセミナーに参加しました」と切羽詰まっている状況であった。 被災された方たちには心からお見舞いを申し上げたいと思うが、今後どのような住宅を再建されるのか、私からアドバイスできることは、「今後も必ず、巨大台風、そして巨大地震は襲って来るということ。その時に、再び損壊しする住宅を建ててはいけない」ということである。 下記の表は、気象庁が発表している台風時の風の強さとその時の被害状況などをまとめたものである。 ■新耐震基準の家であっても、強風によって破損している。 今回の台風15号では「猛烈な風」と呼ばれるほどの風速35km/秒が発生。この風速で「多くの樹木が倒れる。電柱や街灯で倒れるものがある。ブロック塀で転倒するものがある」とともに「住家で倒壊するものがある。鉄骨建造物でも変形するものがある」と書かれているが、現実、千葉県内を調査に行った折に、多くの木造家屋で屋根が損壊し、原形をとどめていないものや、大手住宅メーカーの新耐震基準の建物であっても、強風によって損壊を余儀なくされた建物も少なくなかったのが現実である。 大手木造住宅会社の住宅も強風によって壁が吹き飛んでしまった ■記録的といわれる、大型で強い台風は毎年襲ってくる。 今年からマスコミや専門家が挙って「異常気象」を連呼し始めたが11月13日には「人類は地球温暖化による『機構の緊急事態』に面しており、このままでは経済や社会に破局的な影響が生じる」と警告する論文を米オレゴン州立大学の研究者がまとめ、その趣旨に世界153か国、約11,000人の科学者が賛同すると発表がされたほどだ。 すなわち、今回の台風15号クラスの、あるいはそれ以上の台風が襲ってきても何ら不思議ではないという状況を知らなければ行けない。これまでの住宅工法では「耐えられない」ことを知り、私が提唱するWPC工法を活用した「防災住宅」の早急の普及を求めるばかりである。 ★【クリック】『展示場の来場予約』はこちら★（クオカード3,000円プレゼント中） ★【クリック】百年住宅の『施工事例とお客様の声』はこちら★
台風により、毎年多くの住宅が被害を受け、多くの被害者が出ています。毎年襲ってくる台風に対して、避難方法や備蓄に関することだけでなく、根本的に台風などの災害に耐えることができる家であるかどうかが重要だと考えます。これから新築する方は、災害に耐えることができる住宅を選ぶことをお勧めしています。 台風15号による竜巻で大きな被害を受けた千葉県市原市永吉の住宅 ■全員が避難できる避難所を備えている自治体は少ないのが現実 それにしてもテレビの報道番組で繰り返される避難指示の言葉に違和感を感じているのは私だけであろうか。今年3月に制定された「避難勧告等に関するガイドラインの改定」の内容が連呼されるのだが、あまりにも無責任な内容が多すぎるのには閉口する。「警戒レベル4」が発せられると、避難勧告で「避難所に逃げてください」と連呼されるのだが、テレビ画面には対象エリアとエリア内に住む人口が表示されるが、何十万人といるのだ。その人数が本当に避難所に逃げた時、避難所に収容できると思っているのだろうか。別のコラムでも書いたが、広島市安佐北区三入地区の住人は約8000人に対し、避難所の収容人数はわずか250名で、平成30年7月豪雨災害の折に「避難勧告を出すのはいいが、責任を持てるのか」と議論になった。なんの解決も見出されないまま、報道されていることに無責任さを感じずにはいられない。 ■「命を守る最善の行動」とは何か。 同様に「避難レベル5」が台風19号は広い範囲に発せられたが、「命を守る最善の行動をとってください」と連呼するばかり。「命を守る最善の行動」とはどういう行動なのか不明確過ぎはしないだろうか。中には具体例として「頑丈な建物に避難してください」という内容もあったが、「頑丈な建物」の考え方に個人差が出るのではないだろうかと思った。中には最近建てた木造住宅を「頑丈」と思っていないだろうか。20年以上災害現場に通ってきた私が見た現実は、木造住宅では迫り来る巨大災害に対し、決して安全ではないことを伝えておきたいと思う。「頑丈な建物」の明確な定義をすべきである。私ならば、「近くのコンクリート系建物の2階以上に逃げてください」と具体的に伝えるだろう。非常時において「命を守る最善の行動」が「コンクリート系建物の2階以上」となぜ言えないのか。「マンションに知らない人がたくさん押し寄せてきたら困る」とクレームがあったのだろうか。 私は中高生向けの災害学習プログラム「防災寺子屋」で、生徒たちを引率して海岸部を歩きながら、「今、震度7の巨大地震が発生。津波の危険性があります。さぁ、どこに逃げればいいのか」を考えさせる。南海トラフ地震が発生した時、静岡県沿岸部や三重県、高知県等では地震発生からわずか数分で津波が襲ってくる可能性もあり、その時ばかりは「住居不法侵入もやむを得ない」と近くに建つ5階以上のマンションを指差し、「フェンスを乗り越えてでもあのマンションに入って、一番上の階に行きなさい」と言っている。「命を守る最善の行動」とはそういうものだと思う。勿論住人に出会った時は避難をさせていただいていることを話し、勝手に入ってきたことをお詫びするのは当たり前である。 ■沖縄は毎年台風が直撃するのに被害が少ないのは、「台風に強い家」コンクリート住宅だから。 今回の台風19号で心配されるのは「強風」による飛来物による事故や建物の損壊被害と「豪雨」による浸水、あるいは河川の決壊による被害である。台風15号の通過後、千葉県内の住宅は瓦が飛び屋根部分が損壊。ブルーシートに覆い尽くされている。よく「想定以上」という言葉を聞くが、過去の歴史を振り返ると同等あるいはそれ以上の災害が発生している現実があるのに「想定以上」はないのではないか。残念ながら現在の住宅工法では、巨大台風に対し「無傷で家族の命を守る」ことは困難な状況だ。 沖縄県は毎年のように多くの巨大台風が直撃するが、住宅被害はほとんど聞かない。それは約94％の住宅がコンクリート系で造られているからである。太平洋の海水温が高く、巨大台風の発生しやすい状況に置かれている今、住宅の価値は「どんな災害が襲ってきても住宅が損壊することなく家族の命を守ることができる防災住宅」であるべきである。 台風19号の被害状況を見るにつけ、私が提唱する「どのような巨大災害が襲ってこようとも、全壊・半壊はもちろんのこと、一部損壊もなく無傷で家族の命を守り、避難所に行くことなく電気も使え、生活のできる環境を提供する防災住宅」の普及が急務だという思いを非常に強くしている。 ★【クリック】『展示場の来場予約』はこちら★（クオカード3,000円プレゼント中） ★【クリック】百年住宅の『施工事例とお客様の声』はこちら★
街が水没した岡山県倉敷市真備町は被災後に時間がたった後も、放置されたままの住宅も！ ■約5メートルも浸水した倉敷市真備町の被災後の悲劇。 平成30年7月豪雨によって、岡山県倉敷市を流れる高梁川水系高梁川と小田川の水位上昇等に伴い、小田川及びその支川の6箇所で堤防が決壊し、倉敷市真備町は水没。広い範囲で浸水被害が発生しました。 浸水面積は東京ドームの約255個分に当たる約1,200haにも広がり、浸水深が住宅の2階屋根まで達する5ｍ程度になるところもありました。 死者57名（うち関連死5名）、重症9名、軽傷111名、全壊家屋4,645棟、半壊847棟、一部損壊369棟にも及んでいます。（2019年3月 岡山県「平成30年7月豪雨」災害検証委員会より） （一社）防災住宅研究所では真備町の応急仮設団地全6か所で今年1月〜2月にかけて住宅金融支援機構やファイナンシャルプランナーの方と共に「お金と住宅相談会」を開催させていただきました。中には東日本大震災で液状化によって住宅が全壊。 岡山県倉敷市に住む甥っ子から「岡山は安全だから」と移り住み家を木造の平屋を建てたところ、水没し全壊認定され、「どうしたらいいの・・・」と途方にくれられている方や、新築し1年で被災。水害保険に入っていなかったことで保険がほとんどおりない状態。残債が2800万円もあり、債務免除できないものか弁護士に相談中という方などもいらっしゃいました。 真備町応急仮設住宅での相談会風景 ■「天災だから仕方がない・・・」とまたしても災害で損壊する住宅を建てる被災者 私は被災地で何度もセミナーや講演をさせていただいていますが、「災害に強い住宅、弱い住宅」や、「災害で壊れる住宅を建ててはいけない！」というテーマでよく話をさせていただきます。 前述した真備町応急仮設住宅の相談会ではこのようなことがありました。「なんでもう少し早く来て講演してくれなかったんですか？ 先週木造住宅メーカーと契約したばかりです」というものでした。 「1週間でしたら、まだ着工には至ってないでしょう。解約されたらどうですか」というと「契約の手付金を100万円振り込みました」と言います。 「大丈夫です。クーリングオフというものもあります。解約を申し出てください。 一生の買い物ですから本当に納得して買うべきではないですか。 ご心配ならアドバイスしてあげますから」と言って別れたのですが一向に連絡がありません。 1週間後心配になって仮設住宅を訪問してみると「解約はしていません」と言います。 「一度契約をしてしまったから、解約は言えない」というのには困りました。 「日本という国は巨大地震や巨大台風、ゲリラ豪雨など、必ず襲ってきます。 もし、このまま木造住宅を建てて、何千万円もかけて建てた家が損壊してもいいのですか？ さらに家族の命にかかわるようなことがあっても、住宅メーカーは一切責任を取ってくれません。 それでも本当にいいのですか」と訴えても、その方の決意を変えることはできませんでした。 ■何故、災害で損壊する住宅を何千万円も出して建てるのか・・・ 他にも私の話を聞いて、「今回被災したことで、本当に災害に強い住宅を夫婦で探していました。 もう着工が始まっていますから、今更変更することができないのが残念です」と、本当に悔しそうにされているご夫婦がいらっしゃいました。 災害に対して危機意識をお持ちの方は、私の話に共鳴をしてくれ、「災害で無傷の家」＝WPC工法の住宅に非常に興味を持ってくださいます。あとは値段です。 被災された高齢者の方は「老後資金を多少は持っていないと・・・」と言われます。 WPC工法の住宅も現在では技術革新や企業努力によって規格住宅で坪単価60万円前後から購入できるのです。 住宅展示場に何度も足を運んで研究されている方は、この金額が決して高いわけではない、というのをお分かりだと思います。 わずか数百万円の差で、時には命の危険にされされながら、毎年襲い来る地震や台風等に怯えながら生活をするのか、と言うことです。 平成30年7月豪雨で自宅が全壊扱いで建て直しを余儀されている方が、もう災害は他人事になっている現状に驚かされてしまいます。災害をなめてはいけません。 「あの時、児玉所長の言うことを聞いておけばよかった・・・」と悔やんでも遅いのです。 真備町では1年が経過した今なお、窓が開け放たれ、放置されたままの住宅が至る所に見受けられます。それが現実なのです。 災害は必ず襲ってきます。災害で損壊する住宅を建ててはいけない！ そのことをしっかりと意識して、住宅選びをしていただきたいと思います。 ★【クリック】『展示場の来場予約』はこちら★（クオカード3,000円プレゼント中） ★【クリック】百年住宅の『施工事例とお客様の声』はこちら★
「WPC防災住宅」ならば地域を守る？ 土砂災害防止法で特別警戒区域（レッドゾーン）にある住宅の移転・改修の補助制度があるならば、土砂災害に耐えうる強度のあるWPC工法の住宅新築には補助金を！ 「WPC防災住宅」ならば地域を守る？ 2014年の広島土砂災害で2mもの土砂に襲われながら構造躯体は無傷だったWPC住宅 ■計画運休も被害がなく安心。でもその裏には・・・。 豊後水道を通り抜け、お盆の真っ最中の8月15日午後3時に広島県呉市付近に上陸。広島県への上陸は1990年の台風14号以来、29年ぶりとなった台風10号は中国地方を縦断し、日本海上で熱帯高気圧となりました。 JR西日本は15日、山陽新幹線の新大阪―小倉間で終日の「計画運休」を実施し、広島県内・山口県内の在来線もストップ。さらに広島空港発着の飛行機は全便欠航し、高速バスや安芸の宮島に渡るフェリーも欠航するなどしましたが、この「計画運休」は14日に発表されたため、多くの帰省客や観光客は帰省を早めたり、1日滞在日数を延ばすなどして対処し大きな混乱は避けられたようでした。 この台風10号は、地域によって1000mmを超える雨量が予測され、紀伊半島等で土砂災害の発生が懸念されていましたが、民家を巻き込むような土砂災害もなく、胸をなでおろした関係者も少なくないと思われます。 ■避難準備・避難勧告・・・もし、その地域の全住民が避難したらどこに逃げるのだろう？ 私は台風10号が広島県呉市に上陸した15日、まさにその広島にいました。広島は昨年7月6日に発生した西日本豪雨によって、3000か所を超える土砂災害が発生し、家と共に住人が土砂によって流され、130名以上が亡くなっています。住民の中には昨年の教訓からいち早く避難所に避難された方も多く、「またか」「まだ私たちを苦しめるのか」と思われた方も多かったのではと思います。 この台風10号もそうでしたが、各自治体が警戒レベル3の避難準備・高齢者避難開始やレベル4の避難勧告を出しました。中国地方5県では各自治体が少なくとも964か所の避難所を開設し、2143人が避難したようですが、広島県内では全23市町で532か所の避難所が開設されています。仮に532か所の避難所に1000人の避難が可能だとした場合、53万2000人の避難が可能となります・・・。広島県の人口は約280万人です。とても全員が入れる数字ではありません。ましてや1000人も避難できるレベルの避難所は稀なのです。 もちろん各自治体は、避難所への避難者数をある程度は想定して警戒レベルの発表を行っていると思われますし、住民も我が家が危険地域か安全地域かの判断をして避難行動に移っていると思いますが、もう一歩踏み込んだ各自治体の避難勧告があってもいいのではと思っています。 災害現場に数多く赴くと、いろんなものが見えてきます。避難指示がその自治体に出されたとしても、すべての地域が危ないわけではありません。 ■自分は大丈夫ではなく、早めに避難することが重要。 近年は各自治体がハザードマップを作成し、ホームページ等で掲載し、誰もが確認できるようになっています。土砂災害危険区域や河川が氾濫した場合の想定図など、多岐にわたって掲載してありますが、このハザードマップに従って、予め避難ゾーンを設定し、大型台風やゲリラ豪雨等が予測される場合に、避難を徹底することで家の中にいて土砂とともに流され命を失うケースが一気に減るのではないかと思われます。この場合、「オオカミ少年になるケースもあるが、とにかく避難」させることを徹底することです。加えて「逃げようと思った時にはもう道路は濁流で逃げることができなかった」という話も2018年の西日本豪雨被災地では多く聞きました。「オオカミ少年」を恐れず、早め、早めに地域によっては避難指示を出していくということを励行する、この覚悟が必要だと思われます。 ■「もう逃げなくてもいい」住宅の住民は除外！ 避難所の候補に 私は「コラム6」で「WPC工法建物なら、もう逃げなくてもいい」と提唱しました。過去の実績から、土砂災害に遭遇しても建物自体に重量があることで流されず、土砂を受け止めていることから、私が推進する「防災住宅」によって、例え土砂災害特別警戒区域（レッドゾーン）であったとしても、山側の1階開口部をなくし、谷側に開口部を集中させることで開口部からの土砂の流入を防ぎ、耐えられると考えています。（地滑りの可能性がある地域については、地盤改良等が必要） 土砂災害防止法で特別警戒区域（レッドゾーン）にある住宅の移転・改修には補助制度があります。 であるならば、土砂災害に耐えうる強度のあるWPC工法の住宅新築には同様に補助金を出してはいかがでしょうか。その地に「WPC防災住宅」が建てば、避難所として使用が可能で、補助金を出す代わりに「避難所」としての役割を演じる条件を出すことで、その地域を守ることも可能となるのです。夜間に急なゲリラ豪雨が襲ってきた場合、住人は逃げることができない現実があります。そのような時、間違いなくWPC工法の住宅は「避難所」としての役割を演じてくれる、そう確信しています。 土石流以外の災害でも、WPC住宅は強さを発揮。詳細はこちら ★【クリック】『展示場の来場予約』はこちら★（クオカード3,000円プレゼント中） ★【クリック】百年住宅の『施工事例とお客様の声』はこちら★
津波に流されず耐えたWPC住宅 「5mの津波に負けなかった家」リフォーム、そして新たな生活へ 東日本大震災の爪痕は今なお深く残っている。 津波が襲い多くの尊い命を失った宮城県仙台市。死者は704人、行方不明者は51人を数える。仙台市の中でも最も大きな被害があったのが若林区荒浜新。海岸沿いに広がったこの町は、浜辺と防風林を抜けると街並みが広がっていた。巨大津波は容赦なく押し寄せ、街は壊滅的な状況に陥った。見渡す限りの瓦礫の山・・・ほとんどの家が流される中、コンクリートパネル造（以下WPC）の佐藤喜美夫さん（現在55歳）の家は、車や流された家々がぶつかった影響で近づけば外壁に多少の損傷は見られるものの、無傷に近い状態で残っていた。海岸から約700m。佐藤さんはこの地で津波に耐えた家をリフォームし、再出発をする。 当時の状況を佐藤さんに聞いた。 ■防風林の松がそのまま家の中に約30本 震災発生時は職場にいました。仙台市内のタクシー会社で配車などをしていますので、そこで大きな揺れを感じました。震災直後は信号も不通でしたし、規制線が張られていたので自宅に帰ることはできませんでしたが、まさか巨大津波が襲って来ているなんて、思ってもいませんでした。もともと地元の人間は、津波なんて来るわけないと思っているから・・・。 予想外というより、我が家を津波が襲うなんて想像もしていませんでした。 自宅に帰ったのは翌日です。警察の方から12日に荒浜に入ってくれということで入りましたが、随分遺体も見ました。私は戦争の経験もありませんが、これが、この世か？って感じですよ。今はこの地区もようやく整然として来ていますが、当時は凄かったですよ。この家の周りも車が3台重なってこの家にぶつかって止まっていましたね。津波は5mくらいでしょうか。2階の部屋に入って胸高位ですから、5mはあったでしょうね。 家の中は海岸線にあった防風林が根っこごと30本近く・・・1階には27～28本だったかな、窓から家の中に入ってきてました。2階は15本くらいかな。自衛隊の方がチェーンソーで切って出してくれました。さらに冷蔵庫や洗濯機が突っ込まれているって感じでぐちゃぐちゃでした。でも損傷した部分は直さず、そのまま残そうかと・・・。 ■裏の木造住宅も流されず、屋根からヘリで救助 この家を建てたのは昭和63年のことです。宮城県は大きな地震が過去に何度も来ていますから、「地震に強い」ということでWPC住宅を建てました。津波は一切考えていませんでした。 ところが今回の津波で流され周りも何もなくなってしまったんですが、西側のお宅のお父さんが、木造だけど私の家が防波堤になったのか流されなくて、屋根まで上って逃げたそうなんです。その後ヘリで救出されたようで、「佐藤さんの家があったから、木造だけど津波で流されなかった。この家がなかったら、一気に持って行かれた。本当に有難う。おかげで命が助かりました」と感謝されました。 ■これだけの津波でもリフォームで再び住める この周りはほとんどが流されていますから、1軒だけで「怖くないですか？」と聞かれますけど、不思議と怖さはないですね。この地域は災害地域ですから、新築・増改築は認められない、と。リフォームだけは良いということで、確認してリフォームを始めました。 リフォームの状況は、外観はそれほど痛んでもないんですが、家の中は防風林が突っ込んで来たり、冷蔵庫や洗濯機が飛び込んで来ていましたから、中はひどいもので、壁紙だけでなく床も張り替えましたね。でも予算もありますから使えるものは使ってって感じで、戸も以前のものです。 1階は姉が喫茶店をします。地元に来ても、洗面所もない、何もない状態ですから、地元の人が来てくれたら、無料にして・・・コーヒー飲みながらゆっくりしていってくれたらということで、喫茶店を始めます。ですから、2階に炊事場を持ってきました。 ■国からの補助金 国からの補助は、リフォームに関しては100万円まで、新築の場合は200万円までです。ですから、今、いろいろと揉めてるんです。周りはほとんど流されましたから、移転だと今までの土地を県が平米23,000円で買ってくれるんですが、移転先だとその3倍も土地の値段がします。ですから、土地は買えたとしても上（住宅）までお金が回らないんですよ。以前は35,000円くらいしていたんですが、今は23,000円でしか買ってくれない。なかなか新しい家は買えないですよ。 私のところだけがリフォームをして住むという感じですので、電気や水道も私のところのために引いてくれたようなものです。 周りは・・・皆さん住まれるのかどうか・・・。 8か月間仮設住宅にいますが、やっぱり小さくてもいいですから我が家がいいですよ。小さくてもいいから、我が家が欲しい。今月17日に役所のチェックがあり、そのあとようやく住めますから、本当に楽しみです。 ■過去の地震で唯一被害の無かった工法は？ 荒浜新地区で佐藤さん以外にリフォームをしている住宅は見当たらなかった。ぽつんと1軒だけ、佐藤さんは再生した住宅での生活が始まる。 このWPC住宅は阪神淡路大震災でも窓ガラス1枚割れず、その後の巨大地震や台風等でも「無傷」の実績を持ち、私が日頃から提唱する「住宅を襲うあらゆる災害に完全勝利」を唯一実証している住宅である。今回の東日本大震災でも「地震に強い」と謳っていた大手住宅メーカーの住宅が大半、津波によって流された中、このWPC住宅の多くは流されず、その地に残っていた。「残っていた」にもレベルがあるが、あの巨大津波が直撃しながらも、リフォームをして住むことができる、というのは信じられない強度だ！ 佐藤さんのお宅では「猫を4匹」飼っていたという。その4匹とも2階の押入れの上に避難し、助かっていたのである。このWPC住宅だからこそ、守れた命であると思う。 住宅は本来、家族の命を守り、安心して何十年も住めるものでなければいけないと思う。大手住宅メーカーで「津波対策」を行っているところはなかった。 「津波に流されない」ことも住宅の役割の一つと思うが、どうだろうか。 ★【クリック】『展示場の来場予約』はこちら★（クオカード3,000円プレゼント中） ★【クリック】百年住宅の『施工事例とお客様の声』はこちら★
WPC工法の住宅なら「逃げなくても万が一の時は自宅で耐えられる」！？ 6月7日に広島市、山口市、周南市、広島県海田町、同熊野町、同坂町が全国で初めて「大雨・洪水警戒レベル4」を発表。しかし、避難対象46万人のうち、避難所に逃げたのはなんと775人（0.17%）！ WPC工法の住宅なら「もう逃げなくていい」！ ■避難勧告で行動する人は少ないのが現実 平成30年7月豪雨を教訓に今年5月29日から運用が始まった災害の危険度を5段階の「警戒レベル」で示す「大雨・洪水警戒レベル」。運用後初めて6月7日に広島市や山口市など3市3町で「警戒レベル4」が発表され、携帯電話や町内放送、テレビ等によって避難勧告と避難所への速やかな非難が呼びかけられました。広島県内では「避難準備・高齢者等避難開始」の「レベル3」が発表された地域もあり、両者を合わせ避難対象者は46万人が住んでいますが、実際に避難した方はわずか775人（2019.6.8中国新聞より）。0.17%でしかなく、避難情報を早期避難と直結して行動に移す人は少なく、自宅で豪雨が通り過ぎるのを静かに待つ・・・という方が多いのが現実のようです。 事実、昨年の平成30年7月豪雨で土砂災害の避難指示を受けた対象者は272,961人で、そのうち避難所に逃げた人は9,224人のわずか3.38％（2018.8.17中国新聞より）。広島は2014年にも安佐南区を中心に土砂災害に見舞われ多くの人命を失い、土砂災害には敏感な地域性を持ちながらも、結果として避難所に行かないという現実があるのです。中には広島県安芸郡坂町小屋浦地区でお話を聞いた方のように「避難勧告が出てたので逃げようとしたけど、道路の水の流れが激しく逃げられなかったので、家の中に入ったら、家の中まで水が押し寄せてきた」と、すでに避難勧告時には「逃げられない」レベルの濁流が襲いきて自宅にいるしかなかったという方も少なくなかったようです。 ■避難所も安全だとは限らない。 根本的に、避難所は安全なのでしょうか？ 平成30年7月豪雨で被害の多かった広島県呉市天応町の避難所に指定されている天応ふれあい集会所や公民館にも土砂や濁流が押し寄せ、1階は長期間にわたり使用できない状態になっていました。構造がコンクリート系の造りのため、2階に避難することで避難所の役割は果たせましたが、木造や軽量鉄骨造の集会所などを避難所に指定している場合、決して「安全が確保されている」とは、言えない現状があると思われます。 これまで数多くの災害現場に調査に行ってきましたが、残念ながら被害に遭っている大半が木造住宅であり、軽量鉄骨住宅なのです。重量鉄骨を使用した住宅も多くの損壊をしています。 前述の坂町小屋浦地区で「防災住宅」の第1号契約者となったK様は、10年ほど前の脳出血で未だ半身が不自由で、避難勧告が出ても避難所に逃げることは簡単ではありません。同居する82歳の母親と共に「もう逃げなくてもいい」住宅を探していたそうで、私の主催するセミナーに参加し、「この住宅ならば逃げなくてもいいかもしれない」と契約を決めたと言います。 ■過去の地震で唯一被害の無かった工法は？ 国が提唱する「早期避難」とは相反する呼びかけですが、「逃げなくても万が一の時は自宅で耐えられる」住宅に住むことで、家族の命を守り、ひいては地域を守ることに貢献してはいかがでしょうか。私の提唱するWPC工法による「防災住宅」が増えれば、土砂災害によって流されることもなく、我が家で「安全」が確保され、ストレスの塊となる避難所に行くこともなく「安心」の我が家で地域が被災後も生活できるのです。 全半壊し、被災者支援金や解体のために国民の税金を使用することもありません。土砂災害警戒区域に建設されれば、土砂を受け止め、下流域を守る防波堤の役割を演じてくれるかもしれないのです。 避難勧告が発せられても「逃げない」方が90数％もいる現実をしかっりと受け止め、「もう逃げなくてもいい」方法を模索することも「命を守る」第一義ではないでしょうか。 「誰もが新築できるわけがない」という声もあるでしょう。 その通りです。誰もが2千～3千万円するWPC工法の「防災住宅」を建てられるわけではありません。であるならば、せめて避難所となる集会所等は木造や軽量鉄骨で建てることはやめ、WPC工法の集会所としませんか。また、WPC工法の「防災住宅」がその地域にあれば、危険を察知したときにはせめてご近所の方には避難場所としていつでも逃げ込めるようにしてあげてはいかがでしょうか。 WPC工法の「防災住宅」を選ばれる方は間違いなく「防災意識」の高い方ですので、地域社会の「安全」を考え、「防災住宅」への避難を自ら呼びかけられる可能性が強いのではと思います。 ★【クリック】『展示場の来場予約』はこちら★（クオカード2,000円プレゼント中） ★【クリック】百年住宅の『施工事例とお客様の声』はこちら★
