いつ起こるかわからない「首都直下型地震」ですが、これから30年の間に70%の確率で起こると言われています。また、それ以外にも日本で地震が起こる確率は30年の間で90%とも言われます。

大規模な地震ほど、被害は大きく復興には数年規模で時間がかかることもあります。地震が起こってから「〜〜しておけばよかった」という後悔はしたくないものです。

今回は、地震等の災害に強い住宅のプロが”首都直下地震に着目した地震に負けない家づくり”を解説します。関東地方周辺など、首都直下型地震が起こると想定されるエリアは大きな被害を受ける可能性が否定できないため、最後までしっかりとご覧いただきマイホームを建てる際にお役立てください。

首都直下型地震とは

首都直下型地震は、南関東地域（東京都、茨城県、千葉県、埼玉県、神奈川県、山梨県を含む）のどこかを震源として起こると言われています。そもそも、直下型地震とは内陸で起こる地震であり、多くの地震で見られるような沖合の海底で発生しません。また、首都直下型地震は「マグニチュード7クラス」という大規模な地震が想定されています。

30年以内に70%の確率で起こると言われる

「東京都防災会議」が出した報告書によると、首都直下型地震の震源は1つだけでなく、6つあると言われています。そのうちの5つで、2022年以降から30年間の発生率が70%、残りのひとつは0.5〜2％と予想されています。

首都直下型地震による被害予想は？

内閣府が出した「首都直下地震の被害想定と対策について（最終報告）」では、次のような被害想定を報告しています。

揺れによる被害

• 揺れによる全壊家屋：約175000棟
• 建物倒壊による死者：約11000人（最大）
• 建物被害に伴う要救助者：約72000人（最大）

市街地火災の多発と延焼

• 焼失：約412000棟（最大）、建物倒壊等と合わせて：約610000棟（最大）
• 死者：約16000人（最大）、建物倒壊等と合わせて：約23000人（最大）

インフラ、ライフラインの被害

• 電力：地震発生直後は約5割の地域で停電し、1週間以上は不安定な状況が続く。
• 通信：9割の通話規制が1日以上継続（固定電話・携帯電話ともに）。メールは遅送状態が想定される。
• 上下水道：都区部で約5割が断水し、約1割で下水道が使用できなくなる。
• 交通：開通までに要する時間は、地下鉄は1週間、私鉄や在来線は1ヶ月程度。道路は1〜2日を要し、緊急交通路として使用される。

経済的被害

• 建物等の直接被害：約47兆円
• 生産・サービス低下の被害：約48兆円

過去の大震災との比較

これまでに起こった大規模震災と首都直下型地震を比較してみると、「阪神淡路大震災」と被害状況が似てくることがわかっています。

首都直下型地震は、局所的かつ大規模な地震です。これには、次のような特徴があります。

• 人口が密集した都市地域において、局所的な被害がある。
• 狭い地域に大量の災害廃棄物が発生するため、交通などの機能がマヒしやすい。
• 不燃系廃棄物が多く発生する。

このように、首都直下型地震は非常に大きく長期的な被害であることがわかります。また、様々な被害が想定されていますが、私たちが住んでいる住宅への被害も甚大なものです。

「いつ起こるかわからない」という不安を抱くだけでなく、常に「いつ起こってもおかしくない」という意識を持ち、対策を立てておくようにしましょう。

一般的な住宅に起こりうる被害

大規模な地震が起こった時、私たちが住む一般的な住宅では次のような被害が起こります。

• 建物の倒壊・火災
• 家具や家電の転倒・落下
• ガラスの飛散

古くからの住宅や木造住宅が多いエリアでは、大規模地震による倒壊や火災は免れません。また、家自体は被害が少なかったとしても、家の中のものに対する揺れ対策はできていないことが多く、戸棚のガラスが割れてしまったり高いところに置いていたものが落下してしまったりするなど、屋内での被害も多数起こります。

さらに、ガラスは屋内外で飛散するため靴などが履けない状態で避難しようとすると足を怪我してしまい、感染症などの二次被害が発生することも想定されます。

近年、家具や家電の転倒や落下については防災グッズなどを使って対応できますが、家を建てる時点で対策しておかなければどうしようもないこともあります。どのような構造で家を建てるのか、どこまで地震対策を念入りに行うのかは、これから家を建てる上で避けられない課題です。

これらの課題にどう対応すれば良いのか、地震に強い住宅のプロとして、知っておいていただきたいことをお伝えします。

「安心・安全なマイホーム」の購入で考える二つのこと

「マイホームの購入」は、一生に一度の大きな買い物と言われています。地震大国と呼ばれる日本で自分の家族と安心・安全な生活を送っていくために、マイホームを購入する際に考えておきたいポイントは次の2つです。

• 地震に強い場所（土地）か
• 地震に強い建物か（コンクリート住宅やRC住宅という選択）

以下、それぞれについて解説します。

地震に強い場所か

「地震に強い場所かどうか、どうやって判断するの？」という疑問を感じられるのではないでしょうか。地震に強い場所かどうかの判断は、次の情報やポイントを押さえることが大切です。

• 崖崩れや土砂災害、津波被害などの影響があるかどうか（ハザードマップ等で確認）
• 木造住宅密集地域があるかどうか
• 倒壊しそうな建物がないかどうか
• 学校や公園などは近くにあるか
• 道幅は広いかどうか
• 無電柱化が進んでいるか

これらの情報は、自分で目で見て確認することができます。すでに家を依頼する会社が決まっているなら、営業担当者さんに情報収集に協力してもらうと良いでしょう。

さらに、余裕があるなら役所などで地盤の強さを調べることも有効です。これらについては、専門家に相談しながら決めていくことをおすすめします。

コンクリート住宅やRC住宅という選択

一般的な住宅には、「耐震基準」というランクが付けられています。

建物を建てる際には、「建築基準法」が適用されますが、耐震性の評価は「住宅品質確保法」という法律で制定された「耐震等級」で行われます。耐震等級は、建物の耐震性に応じて3つのランクが付けられます。

耐震等級1

耐震等級1は、建築基準法で定められている「最低限の耐震性」を満たしている状態です。震度6〜7規模の地震に1度は耐えられますが、その後は修繕や住み替えをしなければならないことが想定されるレベルです。

耐震等級2

このレベルは、震度6〜7の地震が起こった場合、一部の補修は必要ですが引き続き住み続けられる可能性が高いと言われています。「長期優良住宅」の認定がでているのは耐震等級2の住宅であることが多いです。

耐震等級3

耐震等級の最高ランクです。耐震等級1の1.5倍の耐震性能があり、震度6〜7の地震が起こった後も軽微な修繕を行えば問題なく住むことができます。消防署や警察署などがこのレベルの建物です。

しかし、本当に地震に強い家を建てるなら、家の素材や構造、工法にも注目する必要があります。

WPC住宅で多くの地震や津波に勝った実績

百年住宅では「WPC住宅」を提案し、これまでに「地震に無傷の家」を数多く建ててきました。WPC住宅とは、工場で生産された「PC板（鉄筋コンクリートパネル）」を現場で組み上げて住宅にします。WPC住宅には、次のような地震に強い特徴があります。

• 耐震性：過去の大地震で全壊や半壊を免れた
• 耐久性：100年以上の耐久性が確認されている（実験にて）
• 耐火性：外部及び内部の火災で建物が燃焼することがない

また阪神淡路大震災に於いては百年住宅が建てた住宅495棟が窓ガラス1枚の破損もなく無傷でした。

WPC住宅に使うPC板は工場で徹底した品質管理の元で製造されるため、住宅の品質にムラがありません。家族が安心して暮らすことができます。

根本的な対策を行うには？

今回は、首都直下型地震対策ができる「強い家作り」について解説しました。「いつ地震が起こってもおかしくない状況で、どのような家を建てるのか」は、マイホームを建てる中で誰でも悩むものです。しかも、人生に何度もない出来事ですから、考えなければいけないことや初めてのことだらけで、判断が難しいのではないでしょうか。

そこでおすすめするのは、地震や住宅に強い家を建てている「プロ」に相談することです。

百年住宅は、創業から現在に至るまで「地震に強い家」「地震に無傷の家」「修繕費ゼロ」を何度も実現しています。地盤調査や基礎作りへのこだわり、「コンクリート住宅」や「RC住宅」などお客様のニーズに寄り添ったご提案など、「安心安全」かつ「修繕費ゼロ」を実現する家づくりで地震に強い無傷の家を提供することで、多くの方に「安心・安全」な家を提供して行きます。